「戦後」タグの記事一覧

1: 田杉山脈 ★ 2022/01/08(土) 15:18:16.95 CAP_USER.net 日本の半導体産業が没落したのは、日本国内の優秀な人材が韓国や中国に流出したためだとする説が指摘された。 日本の週刊誌・週刊新潮のインターネット版「デイリー新潮」はこのほど、「人材流出で技術が中国、韓国に漏洩」と題する記事で、NEC、日立、富士通、東芝など日本の半導体業界が没落した理由について取り上げた。 記事はジャーナリストの山村明義氏が執筆したもので、かつて「産業のコメ」と呼ば・・・

「【半導体】日本製半導体の没落、戦後の焼け野原のような惨状。優秀な人材が韓国や中国に流出 [田杉山脈★]」の続きを読む

1: ムヒタ ★ 2020/08/17(月) 09:15:51 CAP_USER.net 内閣府が17日発表した4〜6月期の国内総生産(GDP)…値は、物価変動の影響を除く実質で前期比7.8%減、年率換算では27.8%減だった。マイナス成長は3四半期連続で、減少率は比較可能な1980年以降でこれまで最大だった2009年1〜3月期(前期比年率17.8%減)を超えた。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う緊急事態宣言などにより、経済活動が停滞したことが影響した。1〜3月・・・

「【経済】GDP実質27.8%減、4〜6月年率 戦後最大の下げ [ムヒタ★]」の続きを読む

1: まはる ★ 2017/04/10(月) 12:33:59.56 CAP_USER.net NHKが、受信契約を拒んだ男性に受信料支払いを求めた訴訟の上告審で、 法務省が最高裁大法廷(裁判長・寺田逸郎長官)に対し、金田法相名で意見陳述を許可するよう申し立てたことがわかった。 申し立ては3月31日付。法相が裁判所に対して意見陳述できると規定した「法務大臣権限法」に基づくもので、 今後、大法廷が許可して意見陳述が行われれば、戦後2例目となる。 放送法64条1項は「テレビ設置者・・・

「【訴訟】NHK受信料訴訟、法相が最高裁で意見陳述へ 大法廷が認めて実施されると戦後2例目に」の続きを読む

1: まはる ★ 2017/04/06(木) 12:28:34.85 CAP_USER.net http://www.nikkei.com/a…icle/DGXLZO14972180W7A400C1MM8000/?dg=1 2012年12月に始まった「アベノミクス景気」が、1990年前後のバブル経済期を抜いて戦後3番目の長さになった。 世界経済の金融危機からの回復に歩調を合わせ、円安による企業の収益増や公共事業が景気を支えている。 ただ、過去の回復局面と比べると内・・・

「【経済】アベノミクス景気、戦後3位の52カ月 実感乏しい回復」の続きを読む

1: 海江田三郎 ★ 2016/08/21(日) 09:52:44.38 CAP_USER.net http://www.newsweekjapan.jp/kaya/2016/07/post-19.php このところ、ヘリコプターマネーに関する議論が盛り上がりを見せている。ヘリマネは制御不能なインフレと表裏一体であり、 一般的には禁じ手とされている。デフレ傾向からなかなか脱却できない今の日本においては、そう簡単にインフレにはならないとの見方もあるが、 どの程度、マネーを溢れさ・・・

「【経済】ヘリコプターマネー論の前に、戦後日本のハイパーインフレを思い出せ」の続きを読む